「自分の結婚式でコロナ感染者を出したくない」といった理由から、予定していた結婚式の開催を見合わせた方が、高額なキャンセル料を請求されるなど、“結婚式のキャンセル料問題”が注目を集めている今日。
本記事では、
・結婚式のキャンセル料はなぜ高いのか
・コロナウイルスによるキャンセルでも支払わなければならないのか
といったことについて考えていきたいと思います。
なぜ高い？結婚式のキャンセル料の内訳を確認
コロナ禍で結婚式をキャンセルされた方からよく聞かれるのが
「実際に結婚式を挙げていないのに、実費以外の費用を請求されるのには納得いかない」
といった声。既に発生済の実費を支払うのは仕方ないが、コロナの影響でやむなくキャンセルしたのだから、それ以外の金額は支払いたくないという方が多いようです。
しかし、結婚式のキャンセル料がいくらになるか、というのは会場を決めた際の契約書に明記されており、ほぼ全てのケースにおいて実費＋αの金額となるよう設定されています。この「＋α」の部分は、一体何に対しての料金なのでしょう。内訳を確認すると、大きく2つに分類されます。
人件費
挙式当日を迎えるまでに、沢山のスタッフがお2人のために時間を割いています。実際にお2人と会って話す打ち合わせだけでなく、打ち合わせ終了後に物を手配したり、漏れが無いかの確認作業をしたりといった“見えない業務”も多数あります。当然タダ働きさせるわけにはいきませんので、結婚式のキャンセル料には人件費が含まれています。
予約費
結婚式の会場だけでなく、カメラマンや美容室、司会者など様々な人たちが、お2人の挙式に対応するため、当日の予定を空けています。お2人の挙式が無ければ、他の予約が取れた可能性もある訳ですので、結婚式をキャンセルした際にはこういった方々へも賠償をしなければなりません。一般的に「予約費」などと呼ばれています。
コロナ禍でも結婚式のキャンセル料は支払うべき？
先に述べたとおり、コロナ禍においてやむなく結婚式を自粛された方からは、
「実費以外の費用を払うのは納得いかない」
「結婚式を挙げられなかったうえ、高額なキャンセル料を払うなんて辛い」
などといった悲痛な声が聞かれます。このようなお2人のお気持ちは痛いほどに分かるのですが、やはり、コロナ禍においても契約書上の規定に従ってキャンセル料を支払わなければならないというのが現状です。
一般的に、結婚式の契約書には「自己都合によるキャンセルの場合はキャンセル料が発生するが、式場側の都合によるキャンセルの場合には発生しない」といった文言が含まれています。今回のコロナウイルスのケースに当てはめてみると、緊急事態宣言下でも結婚式場には休業要請がされず、式場側からお2人にキャンセルを要請する状況にはなりませんでした。お2人の側で自粛（キャンセル）を決めた場合には、どうしても「自己都合によるキャンセル」ということになってしまうのです。
とは言え、この状況下において、お2人のお気持ちを鑑み、キャンセル料について特例を適用している会場もあります。具体的には
- キャンセルでなく延期とするならば、キャンセル料は免除
- 実費以外のキャンセル料は免除
などです。このような取り組みをしている会場は素晴らしいですが、会場を運営する企業に体力があるからこそできること。体力が無く、「やりたくてもできない」企業もあることを、頭に入れておかなければなりません。
まとめ
コロナ禍において結婚式を挙げられなかったうえ、高額なキャンセル料を支払うことになったお2人には、かける言葉も無いほどです。しかし、今回のコロナ禍は、結婚式場にも甚大なダメージを与えています。結婚式場も1企業として、従業員の生活を守っていかなければなりませんので、「気持ちとしてはキャンセル料を免除してあげたくても、できない」という辛い現状に直面しているのです。この未曾有の国難が、一刻も早く解消し、何の心配もなく結婚式を挙げられる日が1日でも早く来ることを、願ってやみません。
大手結婚式場で勤務する中で、「当初の見積もりを大幅に上回る費用が掛かってしまった…」など、金銭面における理想と現実の差異に悩むお客様を多く見てきました。そういった悩みを解決してくれるのが”セルフウェディング”というシステムであると考えています。皆さんが内容面でも金銭面でも納得のいく結婚式を挙げられるようにという願いを込めて、1つ1つの記事を丁寧に執筆致します。
